アメリカで売れる日本のモノづくりTOP10|技術が選ばれる理由とは?

アメリカで売れる日本のモノづくりTOP10|技術が選ばれる理由とは?

こんにちは!グローハイの海外進出サポートチームです。
日本の製造業が誇る高品質な製品は、今なお世界中で高い評価を受けています。その中でもアメリカ市場は、日本企業にとって引き続き大きな成長の可能性を秘めた重要なマーケットのひとつです。

近年、アメリカ国内では高精度な工作機械や耐久性に優れた自動車部品、最先端の電子部品など、日本製のモノづくりへのニーズが一段と高まっています。
本記事では、アメリカ市場で支持されている日本のモノづくり製品の動向や、技術が選ばれる背景について詳しくご紹介します。ぜひ、貴社の海外展開の参考にお役立てください。


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第1章 アメリカ市場で求められる日本のモノづくりとは

  • 日本製品がアメリカ市場で支持される理由
  • 日本製造業製品の主な輸出動向
  • アメリカで需要が高い分野とその背景

第2章 アメリカで売れる日本のモノづくりTOP10

  1. 工作機械・CNCマシン
  2. 産業用ロボット
  3. 半導体製造装置
  4. 精密測定機器
  5. ベアリング・モーターなど精密部品
  6. 自動車部品
  7. 医療機器
  8. 高機能フィルム・素材
  9. 光学機器・レンズ関連製品
  10. 電気電子部品(コンデンサ・センサーなど)

第3章 日本のモノづくり技術がアメリカ市場で選ばれる背景

  • 高品質と精度が生む信頼感
  • 長期的な耐久性とコストパフォーマンス
  • 顧客対応と環境・安全への配慮

終わりに

第1章 アメリカ市場で求められる日本のモノづくりとは

日本製品がアメリカ市場で支持される理由

日本製品は、技術力や品質への信頼感に支えられ、アメリカの産業界で高く評価されています。
これは歴史的背景にも起因します。1950年代以降、日本は品質管理の神様とも呼ばれるエドワード・デミング博士の手法を導入し、「高品質で低コスト」という製造モデルを確立しました。この結果、日本製品は質実剛健なイメージとともに国際市場で信頼を獲得しました 。
その精神は「ものづくり(monozukuri)」と称され、細部へのこだわりや丁寧な手仕事を重んじる製造文化と技術力が、いまもアメリカ市場に通用しています。

日本製造業製品の主な輸出動向

アメリカは日本にとって最大の輸出相手国であり、2023年には全輸出の約20%を占めています。
中でも主力品目は:

  • 自動車・自動車部品(全輸出の28%相当)
  • 電子部品・半導体製造装置
  • 工作機械
  • 精密機器

特に電気部品や医薬品、半導体部品の輸出は2025年3月時点で前年比それぞれ約35.8%・29.7%上昇し、複数年連続の成長傾向を示しています 。

アメリカで需要が高い分野とその背景

以下の3分野での需要が特に高まっています:

  1. 自動車・自動車部品
    トヨタ、ホンダ、ニッサンといった日本ブランド車は品質・信頼性が評価されている上、北米での現地生産にも注力。
    例:ノースカロライナ州における電池工場の建設 。
  2. 半導体関連・電子部品・精密部品
    東京エレクトロンなどの半導体製造装置や、村田製作所の電子部品が米国の高度電子産業に欠かせない存在。
    特に最先端半導体製造装置については日本勢が世界シェア30%以上を維持しています 。
  3. 工作機械・産業用装置
    両国間に生産コスト格差はあるものの、日本の工作機械(CNCなど)は精度・長寿命・信頼性に優れており、航空宇宙や自動車業界から高い評価を受けています 。

以上のように、高付加価値・高品質を持つ製品群は、たとえ関税や世界情勢の変化があっても、アメリカ市場で安定した需要を維持し続けています。
これは市場に求められる「信頼性・持続性」に配慮した日本のものづくり文化が、依然として強みである証拠です。

第2章 アメリカで売れる日本のモノづくりTOP10

  1. 産業用ロボット
    → 日本企業は世界の産業用ロボットの約45%を占有。2022年には7.35 Bドル相当の受注を記録し、米国への輸出も大きな割合を占めています(出典:International Trade Administration, Japan – Industrial Machine Tools, https://www.trade.gov/country-commercial-guides/japan-industrial-machine-tool)。
  2. 工作機械(CNCマシンなど)
    → 高精度と長寿命で、航空・自動車・電子産業で重宝されています。米国産機械の対日輸入は半導体製造装置・ロボット関連が特に高成長中 。
  3. 半導体製造装置
    → 東京エレクトロンは世界4位の装置メーカーで、日本は最先端装置(コータ/デベロッパー)で米国と並ぶシェアを占めています 。
  4. 自動車・自動車部品
    → 米国へ車両・部品約158 Bドル輸出。規制や高関税リスクは一部あるものの、日本車・部品は質の高さで堅調です(出典:Reuters, “Japan could lose $17 billion in car exports due to US tariffs, says UN trade agency,” ft.com+3reuters.com+3middlebury.edu+3)。
  5. 精密電子部品(コンデンサ・ワイヤーハーネスなど)
    → 村田製作所や住友電工のコンデンサ・ワイヤーハーネスは、米国自動車・電子産業に不可欠。住友電工は世界でも高い市場シェアを保持 。
  6. 精密測定機器・検査機器
    → ミツトヨなどの高精度計測器は、品質管理や研究開発など幅広い分野で使用され、世界シェアで高い評価を得ています(需要動向資料引用)。
  7. 高機能素材(光ファイバー・高性能樹脂など)
    → 住友電工の光ファイバーは5Gインフラに重要で、世界上位シェア。高性能樹脂は航空・電子用途に使われています 。
  8. 産業機械(コンプレッサー・建機・重工業装置など)
    → 川崎重工や三菱電機などが製造する産業用機械は、米国のインフラやエネルギー業界に強み。川崎重工の重機や発電システムの輸出も拡大中。
  9. 精密工業製品(ベアリング・モーター・センサーなど)
    → 日本精工、NTN、ミネベア三ツミなどが提供する高精度部品は、自動車や電子用途に不可欠。世界シェアでも上位 。
  10. 産業用SMD/SMT装置
    → JUKIなどが世界市場で存在感を示す実装機器(基板部品実装設備)では、北米の製造ラインへ導入実績多数。

第3章 日本のモノづくり技術がアメリカ市場で選ばれる背景

1. 高品質と精度が生む信頼感

日本の製造業には、細部にまで妥協しない「ものづくり(monozukuri)」の精神が根付いています。戦後、デミング賞をはじめとする品質管理の国際的評価制度を積極的に導入し、品質向上を徹底してきました。その結果、日本製品は長年にわたり、高い完成度と信頼性を実現し、アメリカの顧客から強く支持されています 。

2. 長期的な耐久性とコストパフォーマンス

日本製品は一見、高価に見えるものの、長期的な性能維持ができる耐久性を備えていることが多く、結果的にコストパフォーマンスが高い点も強みです。製品ライフサイクルの通算コストで比較した場合、日本製品は少し高めの初期投資に対して安定した利益を期待できるという視点で評価されることが少なくありません 。

3. 顧客対応と環境・安全への配慮

日本の製造業は「品質」だけでなく、顧客の安全と環境負荷への配慮にも高い重きを置いています。たとえば製品ごとに多言語の安全ガイドを用意する、大気汚染やリサイクル管理に関するISO 14001準拠などを徹底しており、米国の企業や規制当局からも信頼されています 。これにより、安心して長期間使える製品として扱われ、業務パートナーや法人顧客との関係構築にも好影響を与えています。

これらの要素を兼ね備えていることで、日本のモノづくり製品は「一過性でなく継続的に信頼できる選択肢」として、アメリカ市場で重宝されているのです。

終わりに

アメリカ市場では、今なお日本のモノづくりが高い評価を受けており、品質、技術力、耐久性、そして信頼性が確かな競争優位性となっています。アメリカ企業や消費者が日本製品を選ぶ背景には、単なるコストやブランド価値だけでなく、長年築き上げてきたものづくりの文化と姿勢がしっかりと根付いていることが挙げられます。今後もアメリカ市場における日本製品の存在感は、持続可能な製品開発や環境への配慮といった新たな価値提供を通じて、さらに高まっていくことでしょう。

グローハイでは、アメリカ市場で販路を広げたい日本の製造業企業様向けに、現地市場の調査、ターゲット企業の選定、マーケティング支援、営業活動のサポートまでを一気通貫でご提供しております。
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グローハイ 海外進出サポートチーム

日本企業の海外進出(アメリカ・中国など)を支えるプロフェッショナル。 主に6つのサービス(営業支援・代理店開拓、ECサイト構築・webマーケティング、インフルエンサーマーケティング、市場調査・コンサルティング、法人設立ワンストップサービス、海外オンライン展示会出展サポート)を提供している。 200社を超える日本企業の海外進出サポート実績。 現地スタッフと連携した独自のネットワークを活用し、日本企業の売上向上・新規顧客獲得・販路拡大を実現中。
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